日仏会館・フランス国立日本研究所（Umifre 19 フランス外務省・国立科学研究センター）

中央アメリカ原産のバニラは、19世紀のフランス植民地において優れた農産物であり、主にインド洋と太平洋の島々で栽培された。当初は高級品だったバニラだが、20世紀には大量消費者向けの製品となった。バニラは生産するのに最も高価な農産物の1つであるため、海狸香、紙パルプ派生品、そして今日では牛糞を含むさまざまな代替品がバニラと競合するようになったのである。 合成バニラは大幅な発展を遂げ、現在も増産を続けている。 米国を含む最大のバニラ輸入国では、合成バニラの使用が1933 年から1963 年の間に700%増加した。本講演は特に、バニラを生産する島々 (マダガスカル、レユニオン、コモロ諸島等） が、バニラ風味の合成製品の容赦ない増加を阻止しようとした1960 年代の極めて重要な時期に焦点を当てる。 生産地の島民は下限価格を確立しようとし、大規模な広告キャンペーンを開始し、欧州経済共同体（EEC）と協力して措置を講じた。 彼らの対策にフォーカスし、人工合成食品としてスーパーマーケットの棚からほぼ消えてしまった本物のバニラの意味するものを問う。

エリック・ジェニングスは、カナダのトロント大学教授。フランス植民地史を専門とする。著書に『La France Libre fut Africaine』 (Perrin、2014) 、 「Les Bateaux de l'Espagne」 (CNRS、2020) がある。 目下、バニラの世界史を準備中。

【講師】エリック・ジェニングス（トロント大学）
【司会】フランク・ミシュラン（歴史学者、帝京大学教授、日仏会館・フランス国立日本研究所協力研究員、フランス海外学士院会員）
【主催】日仏会館・フランス国立日本研究所
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