Maison Franco-japonaise: 日仏会館 日仏会館・フランス国立日本研究所(UMIFRE19 フランス外務省・国立科学研究センター)

言語:JA / FR


日仏会館フランス事務所 / イベント・カレンダー

2018年10月のイベント

Lunch Seminar on Japanese Economy and Society

Leaning Out for the Long Span: Married Japanese Salarywomen’s Strategies for Maintaining Careers and Well-being in the 2000s


使用言語:英語 (通訳なし)
日時: 2018年10月05日(金) 12:30 – 14:00
場所: Room 601
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Facebook’s Sheryl Sandberg’s 2013 book Lean In attracted attention in Japan, where Sandberg’s advice for business women to “lean in” and assert themselves in order to climb the ranks of power in the corporation was controversial. Soon after the NHK special featuring Sandberg, I noticed the translated version of her book had appeared and was displayed prominently in a bookstore at Shinjuku station, easily in reach of the urban business commuter. But how do “salarywomen” view Sandberg’s strategies? How do women in ordinary career positions maintain their well-being when their husbands are rarely able to substantially contribute to childrearing and domestic management? 

This paper concerns building a career over the long span of marriage and childrearing, and the choices ordinary salary women make not to lean in too far, while enlisting intergenerational support in order to manage their family lives. While such strategies may not propel married women into the Sandberg ranks of upper management, they are survival strategies while the children are growing up. Will these strategies evolve as companies are pressured to increase the percentage of women in management under Prime Minister Abe’s policies? Data come from a longitudinal set of fourteen women in the same Tokyo corporation, whom I have been interviewing at 3-5-year intervals since 2003.


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Profile:
Glenda S. Roberts obtained her PhD in Anthropology from Cornell University in 1986. After holding research and academic positions in Honolulu from 1988, she has lived and worked in Japan since 1996, first at the University of Tokyo Institute of Social Sciences, and then, from 1998 to the present, at the Graduate School of Asia-Pacific Studies of Waseda University, where she is Professor.
Her major areas of research are gender, work, family, and migration policy in contemporary Japan.

Moderator: Sophie BUHNIK (UMIFRE 19 - MFJ)
Organization: UMIFRE 19 - MFJ
Co-organization: CCI France Japon

* イベントは、特に記載のない限り、すべて無料となっております。参加をご希望の方はお申し込みをお願いいたします。

講演会

グローバルな怒り?ネオリベラルの世界で大人になること


(同時通訳付き)
日時: 2018年10月12日(金) 18:30〜20:30
場所: 1階ホール
講演者: セシル・ヴァン・デ・ヴェルデ(モントリオール大学、 フランス国立社会科学高等研究院)、
【ディスカッサント】玄田有史(東京大学)

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15-M運動、ケベック学生運動、ウォール街占拠運動…これらの「怒り」は何を表しているのか。この10年間、とりわけ学生や高学歴者などの若い世代が先導した社会運動が多く目立った。本講演会では、近日出版される著書『 Colères. Ce que la jeunesse nous dit de ce monde 』の中で扱われているモントリオールやサンティアゴ(チリ)、パリ、マドリッド、香港で行われた調査に注目する。この調査では、世界各地で若い世代の社会的・政治的感情が増大する怒りとして現れていることに着目した。この10年間の様々な社会的抗議運動に見られるような明白な怒りだけでなく、ライフコースにおいて現れる、より見えにくく、静かな怒りについても考察したい。


プロフィール


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セシル・ヴァン・デ・ヴェルデ
社会学者、モントリオール大学教授。社会的不平等とライフコースについての研究でカナダ・リサーチチェアを獲得。専門は若者と世代間の関係についての世界的比較研究。著書に、Devenir adulte. Sociologie comparée de la jeunesse en Europe (Presses Universitaires de France, 2008)、 Sociologie des âges de la vie (Armand Colin, 2015) がある。

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玄田有史
日本の経済学者、東京大学教授。専門は労働経済学。
主な著書に、『仕事のなかの曖昧な不安――揺れる若年の現在』(中央公論新社, 2001年/中公文庫, 2005年)、『ジョブ・クリエイション』(日本経済新聞社, 2004年)、『危機と雇用―災害の労働経済学』(岩波書店, 2015年)、『雇用は契約―雰囲気に負けない働き方』(筑摩選書, 2018年)がある。


【司会】ソフィー・ビュニク(日仏会館・フランス国立日本研究所)
【主催】日仏会館・フランス国立日本研究所

* イベントは、特に記載のない限り、すべて無料となっております。参加をご希望の方はお申し込みをお願いいたします。

ラウンドテーブル

表現の自由はどこまで許されるのか?


(同時通訳付き)
日時: 2018年10月22日(月) 18:30〜20:30
場所: 1階ホール
講演者: 香山リカ(立教大学教授)、イサベル・ロリヴ(ブリュッセル自由大学)、アンリ・ルッソ(フランス国立科学研究センター)、山元一(慶應義塾大学)
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※定員に達したため、お申し込みを締め切らせていただきました。

本討論会では、日本とフランスにおける表現の自由の概念の変遷について、両国の歴史と法律を通して考えたいと思います。登壇者は主に次の点について議論します。「表現の自由は基本的人権ですが、絶対的な権利なのでしょうか?」、「表現の自由に制限はあるのでしょうか?制限を受けるとすれば、それはどのような情況においてでしょうか?」、「表現の自由と個人や国家の保護との間の公正な均衡をどう見極めればよいのでしょうか?」。

日本については、特定の個性をもった人々(外国人や性的マイノリティー)に向けられているヘイトスピーチを取り上げます。一方フランスに関しては、否定主義に対する法律や対テロ法が生む新たな課題について考えます。この討論会は、民主主義と人権を尊重する日仏両国における、表現の自由の変遷とその軌跡を比較する機会となるでしょう。


パネリスト:

アンリ・ルッソ
フランス国立社会研究所歴史学者、1994年から2005年まで現代史研究所長を務める。集合的記憶の研究の先駆者の一人で、ヴィシー政権についての研究の第一人者でもある。集合的記憶を元に歴史と正義との因果関係を研究している。1987年、ナチスドイツによるユダヤ人虐殺の現実を否定する行為を名指すために「否定主義」を導入した。フランスの教育機関〔ナンテール大学、パリ政治学院、パンテオン・ソルボンヌ大学〕や海外の大学〔ハーバード大学、イェール大学、コロンビア大学、イェーナ大学、ラプラタ大学〕で教鞭を取る。また、フランスやヨーロッパで多くの美術館に協力をした。次のような代表作を含めフランス語で出版された著書・共著は約30冊に及ぶ:「ヴィシー症候群」 (Le Seuil, 1987)、「最後の大災難、歴史、現在、同時代」(Gallimard, 2012) 、「過去に対峙する・同時代の記憶に関するエッセー」(Belin, 2016)

イザベル・ロリブ
ブリュッセル自由大学で法哲学議会センター長兼学長付顧問。主な研究テーマは平等と対差別の法的概念の適用の展開、人権と基本的自由権の視点から見た文化の多用主義がもたらす課題である。European Equality Law Networkのメンバーであり、 Equality Law Clinicの創始者の一人でもある。2008年には著書を二作共同出版している:Governing Diversity. Migrant Integration and Multiculturalisme in North America and Europe (ed. Université de Bruxelles), Human Rights Tectonics. Global Perspectives on Integration and Fragmentation (Intersentia, Cambridge).

香山リカ
東京医科大学卒業、臨床や教育職に携わる精神科医。現職は立教大学現代心理学部映像身体学科教授。現代人の心の病をテーマに様々な著書を出版。

山元一
早稲田大学政治経済学部政治学科卒業。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了。現在、慶應義塾大学法科大学院教授、憲法のスペシャリストである。2012〜2013年、2015年シアンスポ・パリ法科大学院招聘教授。2016年パリ第2大学招聘教授。



【司会】イザベル・ジロドウ(東京大学)
【主催】在日フランス大使館/アンスティテュ・フランセ日本、日仏会館・フランス国立日本研究所

* イベントは、特に記載のない限り、すべて無料となっております。参加をご希望の方はお申し込みをお願いいたします。

研究会

『過去との対峙』をめぐってー歴史学の新たな課題


使用言語:フランス語 (通訳付き)
日時: 2018年10月23日(火) 18:30〜20:30
場所: 601号室
講演者: アンリ・ルッソ(フランス国立科学研究センター)

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 記憶は現代社会で重要な価値を持つようになった。記憶は一種の新たな人権となり、民主的な社会の指標にもなっている。つまりそれは、知る権利や認められる権利、特定の社会集団や国家が最近あるいは過去に被った過ちや犯罪の補償を求める権利である。これまでも歴史の中に記憶が根づくことによって個人的あるいは集団的アイデンティティが形成されてきたが、近年における現在と過去との関係は今までにないような社会的要求や公共政策を生み出すようになっている。それはもはや伝統を維持したり、歴史の知識を伝えることにはとどまらず、現在の価値の名の下に歴史を書き直し、歴史の償いをすることである。  
 近著『過去との対峙』(2016年)を踏まえつつ、フランスの国民的記憶を題材にアンリ・ルッソはこの変化の理解を試みる。文化や歴史的経験の多様性にもかかわらず、それ自体が記憶装置(美術館、記念行事、祝賀行事など)のグローバル化に組み込まれているのだ。  

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【司会】剣持久木(静岡県立大学)
【主催】日仏会館・フランス国立日本研究所、在日フランス大使館/アンスティテュ・フランセ日本
【協力】日仏歴史学会

* イベントは、特に記載のない限り、すべて無料となっております。参加をご希望の方はお申し込みをお願いいたします。

鼎談

今日文学になにができるのか?


(同時通訳付き)
日時: 2018年10月25日(木) 18:30〜20:30
場所: 1階ホール
講演者: マリエル・マセ(フランス国立社会科学高等研究院)、ブランディーヌ・リンケル(作家)
【ディスカッサント】小野正嗣(作家)

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© DR © Kodansha © DR


数々の文学論の著者マリエル・マセと、若手作家ブランディーヌ・リンケル、 そして小説家の小野正嗣とともに、文学の可能性について考える。物理的にも象徴的にも、距離というものがますます感じにくくなりつつある今日の混沌とした世界において、文学は何をなしうるのか?司会は明治大学教授の根本美作子が務める。


【司会】根本美作子(明治大学)
【主催】在日フランス大使館/アンスティテュ・フランセ日本、日仏会館・フランス国立日本研究所
【協力】明治大学

* イベントは、特に記載のない限り、すべて無料となっております。参加をご希望の方はお申し込みをお願いいたします。

「日仏の翻訳者を囲んで」第6回


使用言語:日本語 (通訳なし)
日時: 2018年10月26日(金) 18:30〜20:00
場所: 日仏会館図書室
講演者: 永田千奈


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画像をクリックし詳細をご覧ください。



「永田千奈氏を囲んで」
聞き手:丸山有美氏(フリー翻訳者・ライター、雑誌『ふらんす』前編集長)

日仏会館図書室では、フランス語と日本語の翻訳に携わる方々をお迎えし、翻訳についてお話しを伺う会を開いています。

第6回となる今回は、ジャンルにとらわれず多彩な翻訳を手がける永田千奈氏をお迎えいたします。

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プロフィール
早稲田大学第一文学部フランス文学専修卒。1998年にシビル・ラカン『ある父親 Puzzle』(晶文社)で出版翻訳家としてデビュー。以降、ノンフィクションや評論、ヤングアダルト、現代文学から古典文学までボーダーレスに翻訳活動を展開している。主な翻訳作品に、アンヌ・モレリ『戦争プロパガンダ10の法則』(草思社 2002、草思社文庫 2015)、ジュール・シュペルヴィエル『海に住む少女』(光文社古典新訳文庫 2006)、デュマ・フィス 『椿姫』(光文社古典新訳文庫 2018)がある。


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日時 2018年10月26日(金)18h30~20h00 
場所 日仏会館図書室
使用言語:日本語

定員 20名
お申込み方法:下記のメールアドレスに、お名前、ご所属、ご連絡先を明記して、件名を「日仏の翻訳者を囲んで」としてお申込みください。また、講師の方への事前質問もメールにて受け付けます。
図書室業務は18時で終了いたしますが、開催時間まで図書室をご利用いただけます。

連絡先:日仏会館図書室
〒150-0013 渋谷区恵比寿3-9-25 日仏会館3F
Tel : 03-5421-7643
Fax : 03-5421-7653
Mail : biblio@mfj.gr.jp
開室時間:火~土 13h~18h

* イベントは、特に記載のない限り、すべて無料となっております。参加をご希望の方はお申し込みをお願いいたします。

日本研究の学生のための研究セミナー

博士課程の学生のためのセミナー


使用言語:フランス語 (通訳なし)
日時: 2018年10月30日(火) 18:00〜20:00
場所: 601号室

Appel à intervention
Séminaire doctoral de la Maison franco-japonaise avec JAPARCHI




Séance du 30 octobre 2018
Poursuite du lexique sur la spatialité au Japon


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Pour cette séance très spéciale en partenariat avec le réseau scientifique thématique Japarchi, nous aurons le plaisir d'écouter les interventions de :


Léo Martial, chercheur à Yokohama National University
« Synergie du vélo et du transport public - Analyse croisée entre l’Europe et le Japon pour un développement urbain ferroviaire et cyclable »

Le transport urbain rassemble aujourd’hui de nombreuses préoccupations à différentes échelles : environnement, économie, lien social. De nombreux acteurs de tous milieux regrettent depuis des décennies une politique tout-automobile en Occident. Une alternative crédible à la voiture est un développement urbain basé sur l’alliance du train et du vélo, combinant la vitesse du rail et l’accessibilité de la bicyclette. Cela pose néanmoins de nombreux défis à relever pour élaborer de tels projets convenablement : la création ou l’amélioration de parkings à vélos (churinjō 駐輪場), de nouvelles politiques de vélos à bord des trains (rinkō 輪行) afin de proposer une intermodalité cyclable optimale (bike-and-ride サイクルアンドライド, park-and-ride パークアンドライド). Je propose une analyse croisée entre l’Europe proposant des infrastructures cyclables efficaces aux Pays-Bas et au Danemark et le Japon avec son système ferroviaire performant et singulier, accueillant les gares (eki 駅) les plus fréquentées au monde.


Et de :

Etienne Lombard, Étudiant en Master 2 à l’École Nationale Supérieure d’Architecture de Paris-La-Villette
« La paille de riz pour la construction de maisons individuelles au Japon – 日本の戸建住宅用稲わら – Nihon no kodatejūtaku-yō inewara »

L’apparition des maisons traditionnelles (machiya 町屋 ou minka ⺠家) a eu lieu au cours de l’ère HEIAN (Heian- jidai, 平安時代, de 794 à 1185) au Japon. Ce type d’habitat est le reflet des traditions locales des communautés, répond à des nécessités locales et est construit selon une logique d’approvisionnement en ressources naturelles locales ( shizen shigen o katsuyō suru, 地元自然資源を活用する), notamment pour les matériaux de construction (
建築材料). Ce sont à travers la maison traditionnelle que sont nées les origines de l’habitat au Japon. Dans celle-ci résident ainsi les différentes façons de vivre des Japonais.
Les solutions exprimées à travers la maison traditionnelle japonaise illustrent comment un comportement humain, responsable et comment une conception architecturale peuvent significativement diminuer les consommations en énergie. Ce type d’habitat se montre vertueux pour l’environnement et ses performances environnementales résident dans le contexte socioculturel dans lequel il est bâti. Les modes de vie ayant évolué, le contexte historique dans lequel s’inscrivaient ces maisons ne demeure plus même aujourd’hui.
À la fin de la Seconde Guerre Mondiale, certaines villes de l’archipel nippon rasées par les bombardements ont dû être reconstruites. Le cas de la capitale, Tōkyō (東京), détruite à hauteur de 70%, a dû être reconstruite rapidement, faisant ainsi recours à de nouveaux matériaux pour la construction. L’acier (hagane, 鋼) et le béton (Konkurīto, コンクリ ート) sont alors devenus les matériaux de construction les plus courants durant cette période d’après-guerre et sont toujours très présents dans les constructions aujourd’hui. Le recours à ces matériaux pour la construction a fait naître de nouvelles typologies d’habitats, mettant ainsi en avant des modes de vie innovants, tournés vers le futur, mettant ainsi de côté la tradition.
Connus pour des impacts très néfastes sur l’environnement, ces matériaux ont depuis quelques années fait émerger des alternatives dans les pratiques architecturales et constructives au Japon. Certaines institutions japonaises, œuvrant pour l’environnement, font part de leurs objectifs pour tendre vers une société « décarbonnée » (Teitansoshakai, 低炭素社会). À titre d’exemple, le groupe de construction de maisons préfabriquées SEKISUI House (積水ハウス), a mis en place des stratégies visant à construire des bâtiments à faible impact sur l’environnement (Kankyō e no eikyō no sukunai tatemono 環境への影響の少ない建物) . En 2008, le groupe a été certifié par le Ministère de l’Environnement du Japon comme étant la première entreprise ayant une démarche s’inscrivant dans une vision de développement durable. La même année, l’entreprise livre son premier projet « Zero Emission House » (eco-house, エコハウス).
Aujourd’hui peu mis en œuvre dans le domaine de la construction, les matériaux biosourcés (Baiobēsu zairyō, バ イオベース材料), par comparaison à d’autres matériaux de construction plus conventionnels, présentent des atouts non négligeables pour l’environnement. L’origine végétale de ces matériaux en fait des puits de carbone qui participent à la diminution de l’effet de serre. Ces matériaux issus du domaine agricole consomment peu d’énergie pour leur transformation. La riziculture inondée est née au Japon de la culture Yayoi (弥生), où son développement s’est fait selon des modèles agronomiques modernisés. La plupart des agriculteurs japonais cultivent du riz, ce qui leur permet de bénéficier de revenus réguliers. En 2015, 52% de la surface agricole du Japon (hors Hokkaidō) étaient occupées par les rizières. Un peu plus de la moitié de ces exploitations ont une surface inférieure à un hectare. La région du Tōhoku (東北), au Nord-Est, est le premier grenier à riz du Japon.
La paille de riz (inewara, 稲わら) au Japon pourrait être mise en œuvre de façon quasiment directe entre les champs de culture et les chantiers de construction. L’emploi d’un tel matériau, principalement utilisé au Japon pour des aspects
thermiques (isolation) répondrait à un certain nombre de critères pour l’environnement. Il répondrait par ailleurs à des facteurs sociaux et à des enjeux auxquels est confronté le pays aujourd’hui, notamment par son importante décroissance démographique. Par la structuration de fillières paille de riz pour la construction de maisons individuelles, une économie circulaire, locale pourrait voir le jour, dans des régions où l’économie est affaiblie, notamment dû au fait de la désertification de certains villages. Cependant, il faut prendre en considération que le matériau paille de riz présente des limites (sensibilité à l’humidité, risques de moisissures, risques d’incendie, prévention vis-à-vis des insectes et rongeurs). En cela, il s’agirait d’une alternative pour construire des maisons individuelles écologiquement sages pour l’environnement. L’utilisation de la paille de riz pour la construction de maisons individuelles engendrerait des enjeux architecturaux, culturels et techniques...





Le séminaire doctoral de la Maison Franco-Japonaise remercie Japarchi et Madame Sylvie Brosseau, grâce à qui cette séance spéciale aura lieu. Un tel partenariat assure au séminaire de conserver et offrir à tous pluridisciplinarité, richesse et diversité.


* イベントは、特に記載のない限り、すべて無料となっております。参加をご希望の方はお申し込みをお願いいたします。

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